バーチャルオフィス1の評判・口コミは？料金総額と郵便転送の注意点

「バーチャルオフィス1の評判はどう？」
「月額880円以外にいくらかかる？」
こんなお悩みはありませんか？

自宅住所を出さずに働くなら、費用だけでなく郵便を受け取るまでの流れも気になるところですよね。

この記事では、バーチャルオフィス1の評判・口コミと、料金総額や郵便転送、契約前の注意点を紹介します。

バーチャルオフィス1の基本情報

出典：バーチャルオフィス1公式情報（2026-10-19確認）

バーチャルオフィス1は、自宅以外の事業用住所と郵便物の受取・転送を利用できるサービスです。

在宅で仕事を続けながら、名刺やWebサイトに載せる住所を分けたい個人事業主が検討できます。

法人登記（会社の所在地などを登録する手続き）に使う場合も、登記用の追加料金はかかりません。

個人から法人への契約切り替えも無料なので、まず個人事業主として利用し、法人設立後に契約を切り替えることもできます。

ただし、事務所の席を借りる契約ではなく、個人の住民票を置く住所にも使えません。

出典：住所利用・法人登記／会社概要／利用対象・料金に関するFAQ

バーチャルオフィス1の良い評判・口コミ

渋谷店を利用し、年払いの料金と法人登記の費用を評価した投稿です。

ちゅんた（バーチャルオフィス1 渋谷店の利用体験／1年前（2026年10月16日確認））

年払いすると月額あたり880円になるのでお得。この料金で法人登記もできるのでうれしい。都度で請求されるのは自分の場合は郵送費用だけなのでトータルコスパがとてもよい。

年払いでは住所利用・法人登記・月4回の転送作業が基本料金に含まれます。

ただし、月額換算の金額だけでなく、入会金・郵送費・自分が使うオプションを加えた総額で選ぶ必要があります。

店舗へ引き取りに行く人は、窓口の受付時間と移動にかかる費用も、後述する郵便の受取条件と合わせて比べてください。

出典：バーチャルオフィス1の料金・サービス。

バーチャルオフィス1の料金

月額880円は年払いの基本料金を12か月で割った金額で、880円ずつ支払う契約ではありません。

郵便が届く回数と急ぎの受取が必要な頻度を決めてから、入会金・基本料金・郵送費を合計します。

1. 年払いは月額換算880円・単月払いは月3,960円
2. 郵送費を含めた年間総額の目安
3. 基本料金割引制度の対象と期限

年払いは月額換算880円・単月払いは月3,960円

年払いは初年度16,060円、単月払いは入会金を含む初回9,460円で、どちらも郵送費用と有料オプションが別です。

年払いを通常料金で更新する場合、翌年は入会金が不要で、基本料金10,560円に郵送費などを加えます。

仮に単月払いを12か月続けると、基本料金47,520円と入会金5,500円で53,020円です。

年払いとの差は36,960円になります。

一年使う予定がある人は年払いの総額を、短期間で住所を変える可能性がある人は単月払いの費用を判断材料にできます。

支払いはカード決済で、銀行振込や口座振替には対応していません。

出典：基本料金・決済方法

郵送費を含めた年間総額の目安

郵送費は基本料金に含まれず、定期転送でも郵便物の重さに応じてかかります。

次の表は、割引・有料オプションを使わず、記載の回数だけ定期転送が発生すると仮定した税込の計算例です。

例えば50g以内の月4回転送なら、150円×4回×12か月で年間7,200円となり、初年度は16,060円と合わせて23,260円です。

複数の封筒をまとめた重さで料金が変わるため、届く封筒の件数と転送の回数は同じではありません。

請求書や契約書の郵送が少ないWeb業務と、書類が毎週届く業務では、同じ基本料金でも支出に差が出ます。

出典：郵便転送費用・有料オプション

基本料金割引制度の対象と期限

基本料金割引制度は、年払いの利用者が指定経路で対象サービスに申し込み、申告などの条件を満たす制度です。

申し込みは2年目の契約更新の半年前までに完了する必要があり、単月契約は対象外です。

割引の結果は、継続中の対象サービスによる翌年以降の無料、2年目だけの無料、2年目の一部割引に分かれます。

自分で先に別の経路から作った銀行口座やカードを、後から対象にすることはできません。

無料になるのは年払いの基本料金だけで、郵送費・会議室・その他のオプション費用はかかります。

対象サービスを途中で解約すると特典も消滅します。

割引のために不要な有料サービスへ申し込むと支出が増えるため、使う予定があるサービスだけで比較するのが現実的です。

出典：基本料金割引制度の条件

バーチャルオフィス1の郵便対応

郵便は、到着を把握する方法と、原本を手元に受け取る方法を分けて考える必要があります。

急ぎの原本が多い人は、基本料金に加えてスポット転送や店舗受取の条件まで確認してください。

1. 月4回の定期転送と急ぎの受け取り方
2. LINE通知と開封スキャンの違い
3. 本人限定受取郵便や荷物の制限

月4回の定期転送と急ぎの受け取り方

通常の定期転送は月4回で、原則として木曜締め・金曜発送です。

発送日と自宅に届く日は異なり、祝日や年末年始などで予定が変わることもあります。

定期便を待てないときは、1回550円と発送費用がかかるスポット転送を利用できます。

当日11時までの依頼は当営業日中、11時以降は翌営業日の発送です。

自分で取りに行く場合は、事前連絡と顔写真付き本人確認書類が必要で、通常の受取時間は平日11〜16時です。

金曜日以降に窓口で郵便物を受け取る場合は、水曜日までに会員サイトの転送設定を「転送不要」に変更します。

定期便で先に発送されないよう、来館連絡に加えて転送設定も変える必要があります。

時間外受取ポストは月額2,640円の年払いで、利用枠には限りがあります。

受取時間は渋谷店が24時間、神保町店が土日祝を除く8〜21時、広島店が8〜21時です。

年払いの基本料金と時間外受取ポストを合わせると初年度47,740円になるため、たまの急ぎならスポット転送の都度利用と費用を比べられます。

出典：受取時間・時間外受取ポスト／スポット転送の締切

LINE通知と開封スキャンの違い

LINE通知では届いた郵便の到着状況を把握できますが、封を開けた内容の確認は開封スキャンという別の有料サービスです。

DM（広告などのダイレクトメール）と判断されたものはLINE通知の対象外です。

公的機関などからまとまって届いた郵便は、テキストで通知される場合があります。

開封スキャンは年払いで月額880円、毎月1件までを含み、2件目以降は1件440円です。

月額オプションを付けない場合も、LINE連携済みなら1件1,760円で利用できます。

内容をすぐ知りたいだけならスキャン、署名や提出に原本が必要なら転送か窓口受取というように、書類の用途で方法を選べます。

出典：LINE通知の対象／開封スキャンの料金

本人限定受取郵便や荷物の制限

簡易書留などは無料の代理サインで受け取れますが、本人限定受取郵便は不在票の通知までとなり、契約者自身で受取手続きをします。

現金書留、裁判所などから届く公的・法的な重要書類、冷蔵・冷凍品、代金引換・着払い、3辺合計120cmを超える荷物などは受け取れません。

住所を借りればすべての書類や商品を預けられるわけではないため、返品商品や大きな荷物の受取拠点として使う人には制約があります。

個人事業主の受取名義は登録した屋号・サービス名等1つと代表者名が基本で、未登録の屋号や別人宛の郵便を同じ契約で受け取ることはできません。

取引先へ伝える住所と屋号の表記をそろえておくと、名義違いで受け取れない郵便を減らせます。

出典：受取名義・受け取れない郵便物

バーチャルオフィス1の契約前の注意点

安さだけで契約すると、一年使わない場合の費用や、住所以外に必要な機能を見落としやすくなります。

返金、銀行口座、電話・作業場所は、それぞれ別の条件で判断します。

1. 年払いは途中でやめても利用開始後の返金なし
2. 法人口座開設保証は審査通過の保証ではない
3. 電話番号と作業場所は別に確保

年払いは途中でやめても利用開始後の返金なし

一年分を前払いするコースは、自己都合で途中解約しても、利用開始後の返金を受けられません。

数か月後に転居や法人の所在地変更を予定している場合は、使わない期間の基本料金も含めて年払いを選ぶか考える必要があります。

月額換算が安くても、短期間しか使わないなら、一括払いの支出を取り戻せるとは限りません。

法人登記に使っている場合は、移転登記または閉鎖登記が確認されてから退会が承認されます。

更新期限までに退会承認が完了しないと自動更新されるため、名刺やWebサイトの変更だけでは手続きが終わりません。

出典：一年分前払いコースの返金条件／登記に利用した場合の退会条件

法人口座開設保証は審査通過の保証ではない

法人口座開設保証は、所定のルールに沿って申し込んでも口座を開設できず退会する場合に、入会金と基本料金を返金対象とする制度です。

銀行の審査に必ず通るという意味ではなく、保証制度の利用を断られる場合もあります。

退会までに発生した郵便転送費用などは返金対象に含まれません。

口座開設のマニュアル、銀行へ提出する書類の事前チェック、サービスの利用証明書発行といった支援もあります。

法人化の予定がある人は、使いたい銀行の申込条件と、保証制度の対象になる手順を、口座へ申し込む前に確かめる順序です。

出典：法人口座開設保証の範囲

電話番号と作業場所は別に確保

バーチャルオフィス1の電話転送サービスは、2026年10月5日のお知らせで新規受付が停止されています。

住所契約と一緒に固定電話番号を用意したい人は、新規契約で利用できる前提にせず、別の電話サービスも検討する必要があります。

また、基本料金に毎日の作業席は含まれず、提携オフィスのワークスペースは渋谷店の契約者向けの別オプションです。

ワークスペースは月額8,800円で月4回までの利用が含まれ、5回目以降は1回2,200円かかります。

毎日の作業場が必要なら、席を借りる契約の費用と比較してください。

住所のレンタルと、電話番号・作業場の確保を分けて見積もると、必要な機能をそろえた総額が分かります。

出典：電話転送サービスの新規受付停止／ワークスペースの条件

バーチャルオフィス1以外でおすすめのサービス

希望する住所や郵便の受取頻度が異なる場合は、レゾナンスやGMOオフィスサポートも選択肢になります。

同じ住所レンタルでも、登記の可否と郵便対応がプランで変わります。

1. レゾナンス｜東京・横浜・大阪で住所を選びたい人
2. GMOオフィスサポート｜住所利用だけから検討したい人

レゾナンス｜東京・横浜・大阪で住所を選びたい人

出典：レゾナンス公式情報／レゾナンス公式情報（2026-10-19確認）

レゾナンスは、東京に加えて横浜・大阪の住所から選びたい人が検討できるサービスです。

バーチャルオフィスコースの年払いは、週1回転送が月額1,650円、月1回転送が月額990円で、どちらも法人登記に対応します。

郵送費は別で、入会金や郵便費用を精算するための預り金も確認が必要です。

月1回転送プランは来店受取ができないため、価格だけで選ばず、急ぐ原本が届く頻度と店へ取りに行く必要があるかでプランを分けます。

出典：レゾナンスのバーチャルオフィスコース

GMOオフィスサポート｜住所利用だけから検討したい人

出典：GMOオフィスサポート公式情報／GMOオフィスサポート公式情報（2026-10-19確認）

GMOオフィスサポートは、郵便物を受け取らず、Webサイトなどへ載せる住所だけを使いたい人向けのプランがあります。

転送なしプランは月額660円の年払いですが、法人登記と郵便物の受取には対応しません。

転送なしプランは2027年1月上旬に月額990円へ改定される予定です。

登記や郵便転送を必要とする人は、月1回・隔週・週1回転送などの対応プランを選ぶ必要があります。

住所利用だけで済むか、契約書や公的書類も届く可能性があるかを分けてから選ぶと、必要な機能を省いてしまうのを防げます。

出典：GMOオフィスサポートの料金・サービス／料金改定のお知らせ

バーチャルオフィス1のまとめ

バーチャルオフィス1は、在宅で働きながら事業用住所を分け、郵便も受け取りたい人が検討できるサービスです。

年払いの月額換算880円には登記と月4回の転送作業が含まれますが、初年度16,060円に郵送費と必要なオプション費用を加えて考えます。

一年使う予定があり、定期転送や平日昼間の窓口受取で対応できるなら、料金と必要な郵便機能をまとめて検討できます。

短期間だけの利用、毎日の急ぎの原本受取、固定電話番号や作業席まで必要な場合は、それぞれの追加費用や代替サービスまで含めて選んでください。

料金・サービスの確認日：2026年10月16日。